「どちらの企業にお勤めですか？役職は？」
「税金高いですよね！前月どれくらいひかれちゃいました？」
「手取りでどれくらいもらってるんですか？」
「ボーナスって車買えちゃうくらいですか？」
「財形だったり毎月の貯金だったりってどれくらいですか？毎月どれくらい自由に使えますか？」
婚活パーティでの一コマ、だそうです。
全て、年収を測るための質問文、だと思われます。
直接的なものから間接的なものまで、おそらくもっとトリッキーな質問もあったのでしょうが・・
いずれにせよ、です。
「税金高いですよね！前月どれくらいひかれちゃいました？」
この質問で、年収がおおよそ把握できてしまう、というのがミソです。
つまり、もらっている金額に対し税金の金額が決まっている、ということ・・
この記事では、そもそも税金の仕組みがどうなっているのか、なんとかして税金を下げる方法はないか、について検討・解説していきます。
※年収を上げる方法については書いてません。
給与天引き、税金の種類
４０歳以下の会社勤めの方が給料から天引き（＝控除）されているのは、『2つの税金』と『3つの社会保険料』です。
ある年ある月のわたしの控除の内訳ですが・・・
★税金
・所得税 ：34,290円
・住民税 ：39,000円
★保険料
・健康保険：21,080円
・厚生年金：56,730円
・雇用保険：01,809円
・・計152,909円・・・。
計算ミスを疑い何回か計算しましたが、この月は15万円ほど支払っていたようです。
15万円あれば1年間毎日朝マックできる・・・。
せっかく控除されているので、有効に使っていただきたいものです。
どう使われているのかを知るために、まずは、それぞれの項目が一体なんなのかを見ていきたいと思います。
所得税・住民税
どちらも、年間の所得に対して次年度以降の税金が決まるシステムです。
住民税節税のために住民税の安い地域に住む、なんて選択肢もあるのでしょうが、現実問題めんどくささの方がまさってしまいます。
控除対象の所得を減らすことで税金は下がりますが（iDecoなど）、今使えるお金が減っては本末転倒なので選択肢から除外します。
すると、税金自体を減らす・・と言いますか、追加費用を払うことで税金分を物で取り返す、ふるさと納税が選択肢になるわけです！
お肉やお酒と交換するのも、来年から禁止されそうな家電と交換するのも、金券と交換して換金するのもありだと思います。
控除対象金額目安は下記の通りです。（参考サイト）
健康保険・厚生年金
算出方法が同じかつ役割がわかりやすいので、まとめました。
健康保険は病院に罹った時に３割でよくなるやつ、厚生年金は年取った時にお金もらえるやつ、程度の認識です。
問題はその金額、ある時期のわたしは健康保険2万厚生年金5万の計7万円という大金を払っていました・・。
厚生年金は払えば払うほどあとでもらえるお金が多くなるからメリットもあるよ、とも聞きますが、わたしにとって大切なのは４０年後にもらえるお金ではなく、今、使えるお金です。控除は減らすに越したことはない、と考えています。
健康保険と厚生年金ですが、控除額の算出方法がやや特殊です。
保険料は、「標準報酬月額×保険料率」で計算されます。
標準報酬月額とは・・
・「月額の報酬」、30等級に分かれている。
・4・5・6月の給料の平均額を該当する区分にあてはめて決まる
・報酬には通勤交通費や残業代も含まれる
・ボーナスは含まれない
つまり、4、5、6月に残業代が多く支給されると、1年間の社会保険料が高くなるということ。
3、4、5月などに残業が多く、4、5、6月分の残業代が増えれば、負担が重くなるということです。
重要なのは、3-5月の働き方です！
また、ボーナスは関係ないので、年1回6月ボーナスの博報堂から年2回6,12月ボーナスの電通へ転職しても保険料はお得になりません。
雇用保険
雇用保険とは、従業員の雇用の安定や促進を目的として作られた保険制度だそうです。
失業した際に一定期間給付金を受け取れる、育児休業手当がもらえる、介護休業手当がもらえる、そんなお金の原資になっているとのこと。
社会保険料が原則1年間保険料が変わらないのに対し
雇用保険料は「毎月の給与総額」に「雇用保険料率」を掛けて算出する
ですので、毎月の手当の変動などで給与額が変動すると雇用保険料も変わります。
つまり、節税することはできません；；
正直、毎月2,000円程度なので節約すべきは他にあるはずで、落ち込まなくて大丈夫です・・
まとめ【おトクのために、やるべき２つのこと】
・３−5月は残業を控えめに！2月または6月につけることもありかも！？
・ふるさと納税しましょう！金券なら儲けることもできる！！（すぐ交換商品切れになります）
